
土地は、持っているだけではどうにもできません。いかに賢く安全に家を建てるためには、正しい情報を収集し、しっかり計画を立てることが大切です。そこで今回は、土地ありの状態で家を建てる際の主な流れと、注意点を紹介します。マイホームを検討している方は、ぜひ参考にしてください。
予算の検討から着工・引き渡しまでの流れ
土地がある状態でも、家を建てる際は多くの手順を踏まなければいけません。ここでは、予算の検討から着工・引き渡しまでの流れについて解説します。
予算の検討
家づくりにおいて、資金計画はとても重要です。どれくらいの資金を準備できるのか、両親からの援助は受けられるかなど、細かく決めることで引き渡し後も安心して住むことができます。
住宅ローンを組む場合は、金融機関の公式ホームページにあるシミュレーションを利用するのもおすすめです。
希望や条件を決める
明確な資金計画ができたら、次は希望や条件を決定します。たとえば「生活動線に特化した間取りにしたい」「子どもの成長を考えて家づくりをしたい」など、外せない条件と妥協してもよい条件をわけることで理想どおりのマイホームが叶いやすくなります。
業者に依頼する
業者は、大きく3つの種類があります。
1つ目は、ハウスメーカーです。全国展開している会社が多く、規格化された住宅を大量生産しているので、低コストで依頼できます。ただし、カスタマイズすると割高になりやすいので注意が必要です。
2つ目は、工務店です。地域に根差した会社が多いので、比較的リーズナブルに家を建てられます。万が一トラブルがあった場合の対応もスピーディーです。一方で、会社によって品質・性能に差が出やすいでしょう。
3つ目は、設計事務所です。設計士がいるのでカスタマイズしやすい点はメリットですが、ゼロからスタートするため完成までに時間がかかります。業者によってメリット・デメリットが違うので家族としっかり話し合って決めましょう。
間取りプランを提案する
業者を選んだら、間取りプランを提案します。住み心地のよい家にするためにも、家族構成やライフスタイルに合わせた間取りにすることが大切です。
希望の間取り作成を固めたら、見積りを依頼しましょう。かならず複数社に依頼し、適切な相場を理解したうえで決定してください。
仮契約
業者が決定すると、仮契約を申し込みます。なかには仮契約を設けていない業者もあるので、事前に確認しておきましょう。申込金の有無もあわせて確認しておくと安心です。
住宅ローンの仮審査
住宅ローンの仮審査は、1~3日で完了します。間取りプランや見積りなどの書類も必要になるため、事前に準備しておくと安心です。
申込者の年収・年齢・勤務歴・借入状況なども確認されます。
工事請負契約の締結
工事請負契約を締結したら、設計士やスタッフと一緒に具体的なデザイン・間取りを決定します。住宅ローンの本審査も始まるので、審査に受かったら住宅ローンの契約も必要です。
着工・引き渡し
着工前に、近隣への挨拶まわりを行います。なかには業者が代わりに行ってくれるところもありますが、近隣トラブルを避けるためにも挨拶まわりは欠かせません。
また、安全に工事を完了するための祈願として、地鎮祭を行う場合もあります。
工事が完了したら、いよいよ引き渡しです。立会人とともに不備がないか確認し、万が一不備が見つかった場合は引渡し前にしっかり対応してもらいましょう。
土地ありの状態で家を建てる際に注意したいこと
土地ありの状態で家を建てる場合、いくつかの注意点があります。事前に確認しておくことで、万が一の場合でもスムーズに対応できるでしょう。
無計画での家づくり
無計画のまま家づくりをスタートさせてしまうと、悪徳業者に引っかかったり、予算オーバーしてしまったりとトラブルに巻き込まれかねません。よい提案をしてもらうためにも、しっかり情報収集し、計画を立ててから依頼しましょう。
地盤調査を行う
土地によって地盤の状態はさまざまです。当然、地盤が弱いと災害が起きたときに建物が倒壊してしまいます。日本は地震大国でもあるので、地盤調査を行ってから家を建てましょう。
万が一地盤改良が必要になった場合は、別途費用がかかります。
法規制・登記情報・敷地条件の確認
法規制で確認しておきたい点は、用途地域の種類や建蔽率の容積率、高さ制限・防火規制などの有無です。そのほかの制限がある場合も、事前に確認しておきましょう。
登記情報は、面積・所有権・抵当権の設定の有無・境界線などが含まれます。地目が宅地かどうかも、大切な登記情報のひとつです。
敷地条件は、接道方位・陽当たり・風通し・地盤・隣家の視線などが挙げられます。条件が悪くてもデザインで改善できる場合がありますが、希望どおりにならないことも理解しておきましょう。
親の土地を使う場合は、贈与税や相続税が発生するケースもあります。
既存建物の対応
既存建物がある場合は、解体して新築するか、リフォームするかの2択になります。ただし新築にすると建築費+解体費がかかるため、予算オーバーしやすいでしょう。
全体をリフォームする場合も、新築の費用とほとんど変わりません。
まとめ
土地を持っている場合、土地を購入する必要がないため、比較的早くマイホームが建てられます。しかし、資金計画や住宅ローンの審査など、やらなければいけないことは多く、無計画で進めてしまうと非常に危険です。一つひとつ確認しながら進めていくことで、理想的な住まいを手に入れられるでしょう。今回の記事を参考に、優良な業者を選び、疑問点がある場合は遠慮せず担当者に相談してください。実績や口コミを確認するのもおすすめです。